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耐震リフォームとは?
2011年の東日本大震災以来、日本各地で大きな地震が発生し、東京でも首都直下型地震の危険が高まっていると言われています。 「地震が起きたら、私の家は大丈夫?」と不安に感じている方も多いことでしょう。
エコリフォームでは、安心・安全に暮らすための耐震リフォームを多く手がけています。 実際の耐震リフォームがどのように行われているのか、具体的にいくらぐらいかかるのか、これまでの実績を基に詳しく解説します。
耐震リフォームは、文字通り地震に耐えられるようにリフォームすることです。弱い部分を補強して強度をもたせ、地震の力が加わっても倒壊しない建物にするのです。家が倒壊して大切な命が奪われることがないよう、耐震リフォームで大きな地震に備えましょう。
家によって地震への強さは異なり、適切な耐震工事も異なります。どの家も同じ対策を施せばいい、というわけではありません。エコリフォームでは、初めに耐震診断をして建物の状態を把握した上で、一級建築士の塩谷敏雄が責任を持って、適切な耐震工事計画を立てています。安全なお住まいで、安心して暮らしていただきたい。それが私たちの願いです。
長屋でも耐震リフォームは可能です。(中央区・K様邸)
2011年の東日本大震災では、東京都内でも大きな揺れを感じました。「東日本大震災で倒壊しなかったから、耐震補強をしなくても大丈夫」と思っている方もいるかもしれません。
地震には、プレートの沈み込む境界で発生する海溝型地震と、活断層がずれることで発生する直下型地震があります。 海溝型地震と直下型地震では揺れ方が異なり、直下型地震の方が、建物の倒壊する危険性が高いと言われています。
東日本大震災は海溝型地震で、1995年に発生した阪神・淡路大震災は直下型地震でした。阪神・淡路大震災では、実に83.3%の方が建物の倒壊による外傷などで亡くなったそうです。
東京ではどちらの地震も起こる可能性があり、東日本大震災で大丈夫だったからと言って、安全な家とは限らないのです。
耐震診断では様々な角度から建物の強度を計算し、「評点(上部構造評点)」を算出します。評点によって、建物の耐震性は以下のように評価されます。
評点を0.09から1.5まで上げたリフォーム事例。(中央区・S様邸)
もちろん、評点1.5以上の判定が望ましいのですが、評点1.0以上であれば、現在の建築基準法相当の耐震性があると認められるため、エコリフォームでも、できる限り評点1.0以上になるように耐震補強計画を作成しています。
しかし、リフォーム前の評点が0.1程度で「倒壊する可能性が高い」と判定される建物を、評点1.0以上にするには、かなり大規模な耐震補強が必要です。 リフォーム事例では、評点が0.1に満たない建物を1.0以上まで耐震補強した例も掲載していますので、参考にしてください。
また、建物の強さを表すもう一つの指標として「耐震等級」があります。耐震等級は3段階に分かれていて、耐震等級1が評点1.0、耐震等級3が評点1.5と同程度の強度とされています。
耐震等級は主に新築の建物に適用され、現在、耐震リフォームを必要としている築年数の長いお住まいは、耐震等級の指定を得ていないものがほとんどです。 リフォームQ&A「リフォームで耐震等級3にできますか?」もあわせてご覧ください。
特に地震の不安が大きいこのような家にお住まいの方は、耐震リフォームを考えてみることをおすすめします。
都心では1階がガレージになっている家も多く見られます。(新宿区・Y様邸)
大きな車が通った時、近所で工事をしている時、強い風が吹く時、ごく弱い地震の時、2階でお子さんが遊んでいる時など、ささいなことで「家が揺れている」と感じるようでしたら、すぐに耐震補強をしてください。普通の家はそんなに揺れないものです。
大きな窓がたくさんあったり、1階がガレージで出入り口が広く取られているような家は、その分、壁が少ないということです。壁が少ない家は地震に耐える力も少ないので、大きな地震で家が倒壊する恐れもあります。耐震補強をおすすめします。
旧耐震基準とは、建築基準法が大幅に改正された1981年6月1日よりも前の耐震基準です。旧耐震基準は現在の新耐震基準と比べると緩やかなため、大きな地震には耐えられない可能性があります。1981年5月までに建築確認がされた家には注意が必要です。
木造住宅の耐震基準の変遷
耐震リフォームを考える上でポイントとなるのが、建築基準法で定められた木造住宅の耐震基準です。1950年に制定された耐震基準は、大きな地震を機に、1981年と2000年に大きく改正され、より厳しい基準に変更されました。
しかし、新しい耐震基準で建てられた住宅ならすべて安全、というわけではありません。 例えば、もともと壁のバランスが悪い設計の家や、雨漏りが原因でシロアリが発生した家などは、新しい耐震基準に準拠していたとしても、大きな地震で倒壊する可能性があるのです。
お住まいの家に適用されている耐震基準は、耐震性の一つの目安となりますが、それでもやはり地震が心配という方は、耐震診断を受けてみることをおすすめします。
戸建て木造住宅を耐震リフォームした場合の、費用の目安をご紹介します。
築30年
木造2階建て
建坪15坪
350万円~
※概算費用です。
リフォーム内容
耐震リフォームでは、建物の状態によって補強の方法や範囲が大きく変わり、それに合わせて費用も異なります。 まずは耐震診断を行い、現在の建物の状態をしっかり把握した上で、どのような耐震リフォームを行うのか検討した方がいいでしょう。 「耐震リフォームの費用」で、さらに詳しくご紹介します。
耐震リフォームの工事には多くの工程が含まれています。エコリフォームでは、工程の一つひとつまで詳細にお見積りを作成し、工事中も経過を逐一ご報告しています。工事内容に不透明な点がないよう、最大限の配慮をお約束します。
築年数がある程度長い住宅では、スケルトン状態にして全体を見直た上で耐震補強することが最も望ましいのですが、かなり費用がかかってしまいます。建物の状態によっては、そこまで大がかりな工事をしなくても、必要な箇所のみの補強で充分な可能性もあります。 「古い家のリフォーム」もあわせてご覧ください。
揺れに耐える力をもたせる「耐震」に、揺れを軽減する「制震」をプラスすることによって、耐震性がさらに上がることになります。
「制震」については、こちらで詳しく解説しています。
耐震リフォームについてさらに詳しく
耐震補強工事の方法をご紹介
いくらかかるの?にお答えします
耐震リフォームについては、わからないことも多いと思います。心配している点やご不安なことを、率直にお聞かせください。一級建築士による適切なアドバイスで、皆様の地震に対する不安が和らぐことを願っています。
命を守るための耐震リフォームですから、ご家族でよく話し合って、じっくりご検討されたいだろうと思います。私たちは、契約を急かすようなことは絶対にありません。お客様が心から安心して「任せよう」と思われるまで、お待ちしています。
エコリフォーム代表 塩谷理枝