TOP > リフォームお役立ち情報 > リフォームQ&A > 地震と建物 > 耐震補強で、評点1.0をクリアするための費用は?
最終更新日:2021/03/30
江東区の築30年になる木造住宅に住んでいます。
東日本大震災以来、また大きな地震が来るのではないかと心配になり、耐震リフォームをしようかと考えています。
耐震補強で評点1.0にするために、費用はいくらいくらいかかりますか?
(江東区・N様)
ポイント
ご質問にある「評点」をご存知ない方も多いと思うので、簡単にご紹介します。
評点は、建物の耐震性がどのくらいあるかを客観的に示す数値です。 建物の構造や壁の量など、様々な角度の情報を入力し、専用のソフトで計算して算出されます。
評点1.5以上で「倒壊しない」レベル、評点1.0~1.5で「一応倒壊しない」レベルになります。 つまり、評点が1.0未満の建物は、評点1.0耐震補強をした方が良いということです。
評点については、下記のページで詳しく解説しています。
ビルトインガレージのある3階建のお住まい。比較的小規模な耐震補強を行った事例です。(新宿区・Y様のリフォーム事例より)
リフォームで耐震補強を行う時にかかる費用は、今現在の建物の評点によって変わってきます。
例えば、評点を1.0まで上げる耐震補強をする場合、現在の評点が0.1の建物と0.4の建物では、必要な工事が異なります。 基礎を補強しなければならない建物もあれば、屋根の葺き替え工事が中心となる建物もあります。 建物によって補強が必要な箇所が違うため、一律に「○○万円くらい」とは言えないのです。
基本的には、現在の評点が低ければ低いほど、耐震補強の規模も、かかる費用も大きくなります。
下記のページに、現在の評点・目標の評点・延べ床面積の3点から概算費用を計算できるフォームを用意しているので、ご活用ください。
1階部分を中心とした集中的な耐震補強により、費用を予算内に収めました。(墨田区・U様のリフォーム事例より)
ここまで解説してきたように、まずは耐震診断により現状を知ることが大切です。 耐震診断を受けて、自宅がどのくらいの耐震性を持つのか確認しましょう。
耐震診断については下記のページでご紹介しているので、参考にしてください。
なお、多くの自治体では、古い木造住宅の耐震化を進めており、耐震リフォームに助成金制度が設けられています。 昭和56年以前に建築された、いわゆる「旧耐震基準」の木造住宅にお住まいの方は、助成金制度のご利用もご検討ください。
東京23区の耐震助成金情報については、こちらにまとめています。
もう一つの方法として、耐震をしたい場所と規模から、おおよその費用を割り出すことも可能です。 下記、耐震工事の場所別単価を参考にしてください。
この金額はあくまでも目安となります。実際に解体してみると、表から見ただけではわからなかった問題がわかり、追加の補強が生じるケースが珍しくありません。
一般の方にとっては、どの場所をどのくらい補強するかの判断は難しいと思うので、耐震リフォームの見積もりを判断するための基準として考えるのが良いかと思います。さらに詳しくは、下記のページをご覧ください。
基礎を補強するためにはいくつかの方法がありますが、アラミド繊維を採用した事例です。(荒川区・S様のリフォーム事例より)
お住まいの現状の評点が芳しくない場合、一般的に安心できる評点1.0まで上げるのには、それなりの費用がかかってしまいます。 予算と合わないからと言って耐震リフォームをやめてしまうのではなく、できる範囲で耐震補強をすることが大切です。
建物のどの部分をどのように補強するかによって費用が変わるので、耐震リフォームは経験と実績のある業者に依頼することをオススメします。
なお、費用と合わせて気になる工期については、下記のQ&Aで詳しくご紹介しています。