日本は地震大国として多くの人々に知られていますが、特に東京近郊で懸念されているのが「首都圏直下型地震」です。これまでの地震とは異なり、直下型地震は都市直下で発生するため、被害が非常に大きくなる可能性があります。
およそ100年前の関東地震では、昼食の支度をする際に直火を使用していたため、多くの木造住宅が被害にあいました。
そこで、大事な３つのポイントを考えてみました。
家の耐震性を確認する
まず最も重要なのは、家や住んでいる建物の耐震性です。古い建物や耐震基準を満たしていない建物は、直下型地震で大きな被害を受ける可能性が高いです。
自宅がどのくらいの耐震性能があるかを確認しましょう。
また耐震補強されているか確認し、もし不十分な場合は早急に対策を講じる必要があります。
さらに、高層ビルに住んでいる場合は、揺れが増幅されることがあります。その点も考慮して備えておきましょう。
防災用品の備蓄
地震発生後は、都市部とはいえ、すぐに救援物資が届かない場合が多いため、最低でも3日分の食料・水・医薬品を備蓄しておくことが推奨されます。
また、懐中電灯、バッテリー、ラジオなども非常時には欠かせないアイテムです。
これらの防災用品を普段からすぐに持ち出せる場所にまとめておくことが重要です。
ふだん使い慣れている靴や眼鏡なども忘れないようにしましょう。
さらに、ホームセンターや100円ショップでも購入できる 家具の固定やガラス飛散防止フィルムの使用など、室内の安全対策も忘れてはなりません。
避難経路と避難場所の確認
地震発生後の混乱を避けるために、家族全員で避難経路と避難場所を事前に確認しておくことが重要です。
特に昼間の東京近郊では、人が集中するため避難所が満員になる可能性が高く、複数の避難先を考えておくのが望ましいです。
また、地域の防災マップを確認し、どこに避難すればいいのかを把握しておくことも重要です。
家族で話し合うべきポイント
一番肝心な事柄です。
家族全員で地震対策について話し合い、役割分担を明確にしておくことが大切です。
例えば、子供たちには非常時にどう行動すべきかを教え、緊急時にはどの連絡手段を使うのか、また集まる場所を決めておきます。
電話が繋がりにくい場合、LINEやメールを使って安否を確認する方法を決めておくことも有効です。
さらに、家族が離れている時間帯（例えば学校や職場にいるとき）に地震が発生した場合、どう行動すべきかを確認しておくことも重要です。
どこで落ち合うか、誰に連絡を取るのか。
地震後の行動計画を具体的に立てておくことで、混乱を避けることができます。
定期的に防災訓練を行い、家族全員が地震対策についてしっかりと理解し、いざという時に冷静に対応できるようにしましょう。
「備えあれば憂いなし」です
まとめ
直下型地震に備えるためには、家の耐震性の確認、防災用品の備蓄、避難経路と避難場所の確認が不可欠です。
さらに、家族全員で事前に話し合い、緊急時の連絡方法や避難場所を決めておくことが大切です。
これらの準備を怠らず、日頃から意識することで、いざという時に慌てずに対応することができ、家族の安全を守ることができます。
防災対策は、一人一人が実行に移すことが何より重要です。
